NVIDIA DRIVE Thor NVIDIA（エヌビディア）は3月18日、新エネルギー車やトラック、ロボタクシー、ラストマイル自動配送車など、運輸業界の大手企業が次世代車両に同社のDRIVE Thor集中型車載コンピューターを採用したことを発表した。 DRIVE Thorは、自動車業界で注目される生成AIアプリケーション向けに設計された車載コンピューティングプラットフォーム。機能豊富なコックピット機能、セーフティ対応、セキュリティ対策、高度な自動化や自律運転を一つのプラットフォームで提供する。 NVIDIAの自動車担当バイスプレジデントのシンジョウ・ウー氏は「アクセラレーテッドコンピューティングが自律性と交通業界全体を再定義する」と述べ、DRIVE Orinに続き、次世代のAI対応車両にDRIVE Thorを導入する計画を明らかにした。 BYD、AION、XPENGなどの中国EVメーカーは、DRIVE Thorを搭載した次世代AI車両フリートを公開。これらの企業は、Li AutoやZEEKRに続き、将来の自動車ロードマップを構築している。 DRIVE Thorは、乗用車だけでなく、トラック輸送、ロボタクシー、商品配送車両などの分野でも活用されている。Nuro、Plus、Waabi、WeRideなどのモビリティプロバイダーが、DRIVE Thorを採用し、安全な運転業務を確保している。 DRIVE Thorは、生成AIエンジンや最先端機能を備え、1000テラフロップスのパフォーマンスを発揮するBlackwellプラットフォームを活用し、安全で高セキュリティの自動運転マシンを実現する見込みです。来年には量産車に搭載される予定だ。
TuringとS.RIDE、自動運転AIの学習用データをタクシーで収集 公道走行データの販売も 自動運転対応の電気自動車（EV）を開発するTuringと、タクシーアプリ「S.RIDE」を手がけるS.RIDEは、大和自動車交通の運行するタクシーを活用して自動運転技術の開発に使う公道走行データを収集した。S.RIDEは、このデータ収集活動を事業化し、自動運転AI学習支援の「モビリティデータサービス」として提供していく。 このデータ収集は、Turingの開発したカメラなどからなる収集デバイスを大和自動車交通の車両に設置し、タクシー運行業務中に公道を走行して行った。実施期間は、2024年1月～2月。 Turingは、これまで独自に累計1万時間分の走行データベースを構築し、自動運転AIの開発を進めてきた。自動運転技術の実用性および安全性を向上させるには、学習用データの量だけでなく多様性も重要だという。そこで、今回の取り組みを通じ、さまざまな時間帯や気象、住宅街といった条件のデータを効率的に収集し、自動運転AIモデルの開発に役立てる。 S.RIDEが4月に開始するモビリティデータサービスは、自動運転技術を開発する事業者が対象。タクシーに設置したデバイスで走行中の各種データを収集し、契約者へ提供する。
日産自動車、フォーミュラEの2024年東京大会におけるオフィシャル レースパートナーシップを締結 日産自動車は、ABB FIA フォーミュラE世界選手権の一環として開催される初の東京E-Prixの公式レースパートナーになる。日産が3月21日に発表した。この全電動車レースは3月30日に予定されている。 東京E-Prixは、東京ビッグサイト周辺の市街地コースで行われる。全長2.58km、18コーナーからなるこのコースは、3つの長い直線と、技術的なタイトなターン、高速のコンビネーションが特徴だ。これにより、東京の市街地を背景に、前例のない体験をファンに提供すると期待される。 この歴史的なレースとのパートナーシップは、日産のイノベーションと持続可能性への取り組みを戦略的に拡張するものであり、先進的な素材の使用、リサイクル技術、社会的イニシアチブにおける同社の進歩を強調する。これは、電気自動車の普及と開発を進めるフォーミュラEのミッションと一致する。 日産はシーズン5からフォーミュラEに初参戦し、チャンピオンシップに参加した初の日本メーカーとなった。現在はシーズン10が進行中だ。東京E-Prixでの公式レースパートナーシップを通じて日産は、ブランドの認知度を高めるとともに、トラック内外でのEVパフォーマンスにおける日産の地位を向上させる。 また、日産は自社チームのほか、カスタマーチームであるNEOMマクラーレンフォーミュラEチームにもパワートレインを供給し、最先端のソフトウェアとエンジニアリングのさらなる開発とテストを可能にしている。 日産フォーミュラEチームのマネージングディレクター兼チームプリンシパルであるトマソ・ヴォルペは、「日産は、歴史的な初の東京E-PrixでフォーミュラEとのパートナーシップに興奮している。このコラボレーションは単なるレース以上のものであり、私たちのビジョンであるよりクリーンでエキサイティングな未来に共鳴するイノベーションと持続可能性の祝典だ。東京にこの体験をもたらし、電動モータースポーツの世界に日産の先駆的な精神を貢献することを誇りに思う」と述べた。 フォーミュラEの共同創設者兼チームチャンピオンシップオフィサーであるアルベルト・ロンゴは、「技術力とエンジニアリングの卓越性で知られる国、日本にフォーミュラEレーシングを紹介できることにわくわくしている。日産とのパートナーシップは、このランドマークイベントを強化するだけでなく、持続可能な未来と電気自動車ファンの体験を増幅する私たちの共有ビジョンを強調するものだ。ファンにこのイベントを届けることを楽しみにしている」と述べた。 イベントでは、フォーミュラEゾーン、シミュレーターを備えたゲーミングアリーナ、子供向けのE-カート、EV技術に関する教育展示を行うエレクトリックガーデンなど、ファンに焦点を当てた様々なイベントも特徴だ。
スバルとパナソニック エナジーは2024年3月19日、車載用の円筒形リチウムイオン電池の供給に関する、協業基本契約を締結したと発表した。 SUBARUとパナソニック エナジー 車載用電池供給で協業基本契約を締結 両社は2023年7月31日に、市場が急拡大するEV、PHEVなど車載用電池への需要に対応するための中長期的パートナーシップの構築に向けた協議を開始することを公表していたが、その協議の結果、今回の協業基本契約締結に至ったわけである。 今回の協業基本契約締結にあたり、両社は本パートナーシップの構築を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に向けた社会的使命の遂行、自動車産業と電池産業の持続可能な発展や地域の雇用維持や人材育成など、さまざまな社会課題の解決に共同して貢献していくことを、改めて確認したとしている。 なお、パナソニック エナジーは、リチウムイオン電池としてはトヨタ用として角型の高出力リチウムイオン電池をメインに展開しているが、同時にSUBARU、マツダ向けに円筒形のリチウムイオン電池を量産するという両構えの体制となっているのは注目される。 パナソニック エナジー 公式サイト スバル 関連記事 スバル 公式サイト The post SUBARUとパナソニック エナジー 車載用電池供給で協業基本契約を締結 ...
これまで日本にはたくさんのクルマが生まれては消えていった。そのなかには、「珍車」などと呼ばれ、現代でも面白おかしく語られているモデルもある。しかし、それらのクルマが試金石となったことで、数々の名車が生まれたと言っても過言ではない。 当連載では、これら「珍車」と呼ばれた伝説のクルマや技術などをピックアップし、その特徴を解説しつつ、日本の自動車文化を豊かにしてくれたことへの感謝と「愛」を語っていく。今回は、WiLLシリーズの第三弾となったコンパクトカー、WiLLサイファを取り上げる。 文／フォッケウルフ、写真／トヨタ ■情報ネットワークサービス「G-BOOK」をトヨタ初搭載 独創的なコンセプトや技術を有することで、その後の自動車開発に影響を与えたクルマは数多存在する。 2002年10月にデビューしたトヨタのWiLLサイファもそうした1台で、同社のプリウスのように時代を変えるほど革命的ではなかったものの、情報ネットワークサービス「G-BOOK」を搭載したことによって、機能面における新機軸を打ち出したクルマとして歴史に記録されている。 キャッチコピーは「育てるクルマ」だ。これは内外装をユーザーの好みでカスタマイズするのではなく、情報端末「G-BOOK」を通して知りたい情報を入手することでクルマの機能を育てていくことを指している。 「WiLL」は異業種合同プロジェクとして、トヨタのほか、花王、アサヒビール、松下電器産業、近畿日本ツーリストの5社で開始され、その後もコクヨ、江崎グリコが参入した G-BOOKとは、トヨタがデンソーや富士通、アイシンAWなどと共同開発したテレマティクスサービスのことで、専用通信モジュールによってネットワークに接続し、インターネット経由でさまざまなサービスを利用できる機能だ。 それまでの通信ナビやカー情報サービスとは異なり、携帯電話の接続は不要で、月額550円からの定額制によって追加の通信費を負担することなく、最大144kbpsの高速通信による情報提供を利用できることをウリとしていた。 また当時としては大容量の256MBのSDメモリーカードに全国地図や車載端末の基本ソフトを装備し、コンビニなどに展開されているマルチメディア端末「E-TOWER」などから、最新地図への書き換えや市街図の追加、音楽やゲームのダウンロードも可能だった。 WiLLサイファの登場と同時にサービスが開始されたG-BOOKは、その後G-BOOK ALPHA、G-BOOK mXと進化を遂げ、トヨタはもちろん、ダイハツ、スバル、マツダといった他社製の車両にも採用されていた。 システムの老朽化にともなってサービスの維持管理が困難となったため、実は近年、2022年3月31日をもって終了したが、クルマに新たな基本性能を付与して「育てる」という画期的なアイディアと機能は、21世紀の新しいモビリティライフの楽しみ方を提案した。
電動カートに乗る新 唯さん 速くて楽しいEVカートがお台場で体験できる！ 昨秋、お台場に本格的なEVレーシングカートとシミュレーターができる都市型レーシング体験施設「シティ・サーキット・東京ベイ」が誕生しました。今回、レースクイーン経験のある車好きタレントの新 唯（あらた・ゆい）さんとともに、この施設をご紹介したいと思います。 青海駅からシティ・サーキット・東京ベイを見た様子 シティ・サーキット・東京ベイは、2022年8月に完全閉館したお台場パレットタウンの跡地に誕生した、東京23区内で唯一となるモータースポーツ・サーキットコースです。新交通ゆりかもめ「青海駅」直結で、近くには世界初のイマーシブ・テーマパークである「イマーシブ・フォート東京」のほか、2025年秋にはトヨタのバスケットボールチーム「アルバルク東京」のホームアリーナ「トヨタアリーナ東京」がオープンするなど、再開発が進む地域です。 2023年SUPER GTのシリーズチャンピオンを獲得したau TOM’S サーキットを運営するのはトヨタのオフィシャルチューナーとして、モータースポーツ事業/自動車用品事業/デザイン事業を手掛けるトムス。遊園地のゴーカートではなく、レーシング直系のガチというから魂が引き上がります。 トムス担当者によると「私たちはスーパーフォーミュラやSUPER GTに参戦するほか、F4にエンジンを供給するなど、モータースポーツの上の部分をやってきた実績はあるのですが、将来に向けて根っこの部分を今までないがしろにしていたんじゃないかと。約2年前にお台場でモータースポーツジャパンで仮設のゴーカート場をやったことが、大きな転換期でした。そして、今の土地が空くというので、モータースポーツの裾野を拡大という目的のために開業しました」とオープンの理由を教えてくれました。 電動カート ステアリングホイール バッテリーは左右に配置 モーターで駆動する 車両はTOM’Sの手による特製車両で、最高速度は70km/hと本格的なもの。どうして電動なのでしょう？ 「このご時世、電動化はひとつのキーワードですよね」というイメージ的な面もあるといいますが、何より「エンジンだった場合、騒音の問題で都心部での営業はちょっと難しいと思います。それが過去、都心部や住宅地の近くにサーキットができなかった大きな理由です。電動化によって、駅の近くにカートコースができるようになった。これが大きいですね」とのこと。 営業時間は平日が12～20時、休日が10～20時というのも都心的。「カートで遊んでから、お台場でお食事が楽しめますね」と唯さん。郊外のカート場の場合、カートをするだけで1日が終わってしまいがちですからね。 ...
アイデアが光る、秀作「カーアクセサリー」を選りすぐって紹介している当コーナー。今回は、車内でも大活躍するスマホやタブレットの使用をサポートする“電源アイテム”を3つピックアップする。充電・給電環境の整備を考えていたドライバーは、要チェック♪ まずは、「EXEA（エクセア）」からリリースされているこちら、『USB 変換アダプタAA／USB 変換アダプタAC（EM-179/180）』（価格：オープン、実勢価格：700円前後/800円前後）から紹介しよう。これらは、USB-CポートをUSB-A×2口、またはUSB-A+USB-Cに変換できるアダプタだ。新型トヨタ・プリウス、クラウン、シエンタ、日産・サクラ等、純正のUSBポートがタイプCであるクルマが増えつつあるが、所有するUSBケーブルがタイプAなら当品が役立つ。 またこれらはコンパクト、かつナチュラルなデザイン＆カラーが特長で、純正ポートに付けてしっくりなじむ。なお2ポート合計で最大3A、15Wまで対応する（愛用のUSB電源が出力3A以上の場合）。2口同時充電が可能で、繋いだデバイスに対して最適な充電を行える自動判別機能も搭載済みだ。 次いで同じく「EXEA」から発売されている電源アイテム、『ライトUSB ポート（EM-177）』（価格：オープン、実勢価格：2180円前後）を取り上げる。当品は、シガーソケットをUSB-Aポート×2口に変換できる電源アイテムだ。最大許容電流（電力）は合計で24W。車内にもともとUSBポートが装備されていないクルマで便利に使える。 で、当品はLEDライトが装備されていることもストロングポイント。LEDは3つ備え、色・明るさ・LED点灯数・照射方向等は任意に切り替えられる。センターコンソールやコンソールボックスはとかく暗いが、当品を使えば明るく照らせる。ポートはリバーシブルタイプなので、充電コネクターがどちら向きでも挿せる。iOSとAndroidを識別し最適な充電を行える自動判別機能も搭載済みだ。 そしてもう1つ、「Kashimura（カシムラ）」の『USB充電＆同期ケーブル 50cm A-C WH／USB充電＆同期ケーブル 50cm C-C WH（AJ-639/AJ-642）』（価格：オープン、実勢価格：640円前後/800円前後）をお見せする。これらは、車載を想定した電源ケーブル。前者はUSB-AtoCタイプで、後者はUSB-CtoC。ともに断線防止のためのロングブッシュ構造を採用し高耐久。折り曲げにも無類の強さを発揮する。 なお、両品ともにデータの相互転送も可能。USB2.0相当の480Mbpsデータ通信に対応している。また、UL規格に合格した難燃性材料が採用されていることも嬉しいポイント。どちらも、1.2m、2mバージョンも用意されているので、用途に応じて選択可能だ。車内で安心して使える充電・給電ケーブルを探していたのなら、これらがお薦め。 今回は以上だ。次回以降もアイデアが盛り込まれた秀作「カーアクセサリー」を厳選して紹介していく。お楽しみに（記事中の価格はすべて税込。実勢価格は編集部調べ）。
Image: Beam Global 災害時にも活躍しそう。 サンディエゴを拠点とする電気自動車の充電設備企業、Beam Global。イギリス国防省が、Beam Globalが開発するポータブルな電気自動車充電器を100万ドル（約1億5033万円）分オーダーしたことがわかりました。 イギリス軍が認めたEV充電器とは？ Beam Globalの電気自動車充電器「Beam EV ARCシステム」は、ソーラーパネルを搭載しており、工事不要なのが最大の魅力。電気工事も設置工事もなし！ 充電ブースごと運んできて置くだけなんです。 ソーラーパネルの自家発電エネルギーは、最大6つの充電器（レベル2）に同時供給可能。また、緊急時用の120/240V ACアウトレットもついています。システムを設置するスペースは通常の駐車場1台分ほどでOK。 自然災害などの緊急時にも活躍 Beam EV ARCシステムの輸送専用の大型トレイラー「ARC Mobility」も開発しており、イギリス国防省は充電ステーション10台とトレイラー1台を注文。キプロスにある英主権基地領域での使用が計画されています。 ...
オムロンら6社、TENOHA東松山で「太陽光発電」「EV」「V2X機器」を連動させたEMS構築の実証実験を開始 オムロンは3月18日、6社が共同で、埼玉県東松山市のTENOHA東松山において「太陽光発電」「電気自動車」「V2X機器」を連動させたエネルギーマネジメントシステム（EMS）構築の実証実験を開始すると発表した。 本事業に参加するのは、東急不動産、リエネ、エクシオグループ、オムロンソーシアルソリューションズ（オムロンSS）、東京センチュリー、ユー・シー・エル（UCL）の6社。 TENOHA東松山は、東急不動産が手掛ける、再生可能エネルギーを活用した地域共生プロジェクトの拠点施設で、カフェやコワーキングスペースを備えている。2023年10月より、建物屋根上にフレキシブル太陽光モジュールを設置して電力の自家消費を行い、使用電力の約30％を再生可能エネルギーで賄っているという。フレキシブル太陽光モジュールは、耐荷重の少ない屋根でも設置可能な軽量パネルだ。 今回新たに、オムロンのV2X（Vehicle to X）システム「マルチV2Xシステム（KPEP-A）」とEVを本施設に設置し、これらと太陽光発電を連動して充放電を行い、ピークカットによる電気料金の削減効果等を検証するとともに、停電時等においてEV（電気自動車）からエネルギーを供給するなど、効率的なEMS構築を目指す。 なお、本事業におけるV2Xは、電気自動車を蓄電池として扱い、家や建物などに給電する仕組みとなる。また、本事業で使用するEVは、東京センチュリー連結子会社の日本カーソリューションズがリース提供する、日産リーフ「ZAA-SE1」となる。 実証実験において、東急不動産は、企画立案と事業採算性の評価を担当。リエネは、TENOHA東松山の運営管理と広報PR戦略を担当する。エクシオグルーは、システムの施工に加え、設置方法等の設計条件を検証する。 オムロンSSは、自家消費システムに係る電力およびV2X機能を有する充放電に係る電力利用の検証を担当。東京センチュリーは、EVを活用したEMS等の効果検証を担当する。UCLは、特殊太陽光モジュールの実用性および発電効率等の検証を担当する。 プレスリリース
メルセデス・ベンツ、Apptronikの人型ロボット「Apollo」を工場で試験運用 Apptronikは、Mercedes-Benzが自動車工場でApptronik製型ロボット「Apollo」の試験運用を開始したと発表した。 Apolloは、二足歩行が可能な汎用人型ロボット。高さは5フィート8インチ（約173cm）、重さは160ポンド（約73kg）で人間と同じような体格をしており、55ポンド（約25kg）の物を持ち上げられる。従来の一般的な産業ロボットと違い、工場などの現場で人間と混在させて動かしても安全だという。Apolloの商用利用に向けては、米航空宇宙局（NASA）が協力している。 Mercedes-Benzは、自動車の製造ラインにApolloを配備し、作業員のもとへ部品を運んだり、部品の確認をしたりさせる。組み立てた部品を運ぶ作業にも使う。 体力の求められる単調な繰り返し作業をApolloに任せることで、人材不足対策になると見込む。しかも、Apolloの形状や動きが人間と似ているため、導入にあたって工場を大幅に改造する必要がないとしている。
ティアフォー、自動運転システムの開発でArmと協業 クラウドでハード開発を迅速化 オープンソース自動運転ソフトウェアを手がけるティアフォーは、半導体設計の英Armと自動運転システムの開発分野で協業する。 Armは、自動運転車システムの開発および運用に用いるプラットフォーム「Web.Auto」を提供中。Web.Auto内の開発ツールとしては自動運転シミュレーターや各種制御機能の検証用ツールを、運用向けには車両管理や遠隔監視用のシステムを用意している。 今回の協業では、「Amazon Web Service（AWS）」クラウド上のArmアーキテクチャー仮想コンピューティング環境とWeb.Autoを統合する。クラウド上で自動車向けプラットフォームと仮想環境を組み合わせることで、自動運転向けハードウェアやチップの開発にかかる期間の短縮につながるという。 これにより、自動車メーカーやチップメーカーなどは、物理的なハードウェアを製作することなく、自動運転システムに適したハードウェアやアーキテクチャーを評価できるとしている。
エーミング機器やスキャンツールを中心に「国際オートアフターマーケットEXPO 2024（IAAE 2024）」に出展したAUTEL（オーテル・インテリジェント・テクノロジー）。注目の新製品に迫った。 ◆エーミングとホイールアライメントを1台で完結する「MaxiSys ADAS IA900WA」 ブース中央に展示されたのは新製品の「MaxiSys ADAS IA900WA」。実際の車両を使って利用方法を実演した際には、多くの来場者を集めていたのが印象的だった。 このモデルが画期的なのは、従来別々の機器の利用が必要だったホイールアライメントとエーミングを１台の機器で完結できる点だ。実演でもホイールアライメントを取った後に、そのままの状態からエーミング作業を実演して作業性の良さをアピールした。 アライメントテスターとして利用する際には、左右に伸びたクロスバーの先端部にカメラが設置されており車両を捉える仕組みだ。基本操作はモニター画面を見ながら行い、機器の水平出しなども同様に実施できるシステムとなっている。しかも車両をリフトで上げた場合でも追従してクロスバーも自動で移動する仕組みで、都度設定を変える必要がないのも使いやすい。 さらにアライメントを測定したあとは、調整箇所をシステム側が指示。さらに調整についての詳細なガイダンスが表示されるのも魅力。例えば「タイロッドを○○に回してください」という細かな表示（Androidのタブレットを利用）があり、その指示の通りに作業することでアライメントを適性に正すことができる。作業員のスキルに関係なく利用できるのも特徴だ。 上述の通りアライメントの調整作業が終わると、そのままエーミング作業に移れるのも優れた点だ。ADASのキャリブレーションの作業を開始する際には、必要なターゲットなどをセットするのもガイダンスによって指示され、それに従って作業を行えば正しくエーミング作業ができる点も簡単で手軽だ。 さらに画面を見ながら作業を進めることができるシステムで、作業手順はすべてガイダンスで指示されるため使い方が簡単なのも大きな特徴。仕様書をいちいち調べる手間もなく、作業がこのシステムとガイダンスだけで完結するのも作業効率が良い。整備工場で行う作業の一連の流れを踏まえたこの機器、作業の効率化やエーミングまでの作業を請け負うことができる点でメリットも大きい新製品となった。 ◆必要十分な機能が備わったスキャンツール「MaxiDAS DS900」 さらにスキャンツールの新製品も展示。すでに複数のスキャンツールをラインアップするAUTELだが、新しく登場した「MaxiDAS DS900」と呼ばれるモデルの特徴は従来モデルに比べて低価格なコスパ重視である点だ。 スキャンツールとして基本的な機能は上位モデルと同等、一般的に良く用いるOBD診断やDTC（故障コード）の消去などを手軽に行えるスキャンツールとなった。対応車種は60メーカー以上と幅広い。ただしコーディングやカスタマイズの機能は含まないことでコストを抑えたのが特徴。整備工場で手軽に使うスキャンツールを求めているユーザーにはぴったりの仕様だ。 整備の現場を考えて使いやすさや作業効率を考えた機器をリリースするAUTEL。アライメントテスター＋スキャンツールという新しい機器の提案や、手軽で使い勝手の良いスキャンツールのリリースなど、プロの目線から見て実作業の中での利用を想定し、その魅力がダイレクトに伝わる展示となった。 ...
◆BEVであろうともなかろうともBMWらしさ満点 ◆BMW「iX1 xDrive30 M Sport」 ◆割り切りを感じられる日本企業発で中国生産の商用EV ◆ASF「ASF2.0」 ◆BEVでも走る楽しみを追求する1台 ◆アバルト「500e Turismo Cabriolet」 日本の輸入車インポーターの団体である「JAIA」（日本自動車輸入組合）が毎年恒例の合同試乗会を開催しました。そこで数ある輸入車の中からBEV（バッテリーEV）を5モデル試乗してきました。テスラ「モデルY」、ヒョンデ「コナ」、BMW「iX1」、ASF「ASF2.0」、アバルト「500e」の5モデルです。どんな個性があるのかをレポートします。 ◆新しいアイデアに満ち溢れた大ヒットモデル ◆テスラ「モデルY ロングレンジ」 最初に試乗したのがテスラのミッドサイズSUVである「モデルY ロングレンジ」です。2023年にテスラは年間販売台数180万台を達成して、過去最高を更新しました。2022年が約130万台でしたから、約1.4倍の伸びです。そして驚くのは、その180万台のうち、2/3を占める120万台が「モデルY」だったというのです。単一モデルで、この数を売ることは難しく、テスラは「モデルY」を「2023年世界で最も売れた自動車」と喧伝しています。 「モデルY」は、兄弟車のセダンである「モデル3」を膨らませたような印象です。顔つきは、ほとんど「モデル3」と変わりません。また、写真では小さく見えますが、寸法は全長4760×全幅1925×全高1625mmもあって、それなりのボリューム感があります。モデル3は全長4694×全幅1849×全高1443mmなのでその大きさがわかります。 室内のデザインは非常にプレーンかつシンプルで、まるでミニマリストのリビングのよう。ルーフが大きな1枚ガラスのため明るく、広々としています。これほどシンプルなインテリアは、ほかのメーカーでは見たことがありません。とにかく操作系が、これでもか！ というほどに簡略化されているのです。まず、パーキングブレーキとスタートスイッチが存在しません。キーを持って乗り込めば、自動でいつでも発進できる状態にスタンバイされるのです。 ...
アウトドア系“ROOT CO.”からiPhoneをワンタッチでホールドできるワイヤレス充電のスマホホルダーが登場! アウトドア向けモバイルギア・スマートフォングッズの商品開発および販売を行うROOT（ルート）は、MagSafe対応のカーマウント（車載スマホスタンド）ROOT CO.（コートコー）「PLAY EZ1 MagSafe Wireless Car Charger」（4950円）を発売した。 ▲振動に強い固定方法を採用 ▲MagSafeに対応 マウント本体は、エアコンフィンにフックパーツを引っ掛け固定する方式を採用。差し込み固定よりも固定力がアップし、走行中の振動に強く、安定性に優れる。 最大出力15Wの急速充電に対応し、短時間走行の繰り返しでも効果的な充電が可能のため、ビジネスにも最適だ。 360度 15段階に回転・高さ調節が可能なアーム部に加え、スマートフォン取り付けホルダー部は可動域の広いボールジョイント構造で、スマホを見やすい角度や位置にフレキシブルに固定できる。 また、MagSafe対応を可能にする、別売りのメタルリング「GRAVITY METAL RING for MagSafe」をROOT ...
人気ミラー型前後2カメラドラレコの液晶画面が晴天のオープンカーでも問題なく使えるくらい向上!! デジタルルームミラーと2カメラドライブレコーダーの両方の機能を併せ持つデジタルミラー型ドライブレコーダーは、今もっとも人気のカー用品ジャンルといえるだろう。新車の購入に合わせて手に入れたいと考えている人も多いのではないだろうか？ そのデジタルミラー型ドライブレコーダーの中でもトップレベルの人気を誇るのが、ネオトーキョーの「ミラーカム」シリーズ。 モデルチェンジごとに進化を続けており、最新型となる「ミラーカム３ MRC-2024」（2万9980円/5月発送予約割価格）がこのほどリリース。ミラー型の本体に２つのカメラを付属している。 ▲先代モデルに比べて明るさや色合いを改良している このモデルのいちばんの特徴は液晶ディスプレイの明るさを大幅に高めていること。 「爆光デジタルミラー」と名付けられ、車内に光が常時入る晴天のオープンカーでもまったく問題なく使える明るさを確保している。 しかも従来品に比べて色の再現性も向上。 ▲品質の高いセンサーで夜間も高画質を保つ。上は本機、下は海外製センサー品 前面には自動輝度調整センサーを装備しており（手動調整にも対応）、周囲の明るさ合わせて適切なコントロールが可能だ。 ２つのカメラはいずれもソニー製IMX307センサーを採用し、特に夜間で発生する白飛びや黒つぶれを減らしている。 取り付けは本体を純正ルームミラーに重ねて付属のゴムバンドで留めるだけと簡単。 独自のトップウォール構造によって接続部分が室内から見えずスッキリとしたビジュアルだ。 ▲操作はタッチパネルで行え、ズーム機能も搭載されている。 また、フロントカメラはセパレート式のため、最適な位置に設置が可能。 リヤカメラはクルマに合わせて車内設置、車外設置のどちらへの取り付けも選べるようになっている。 ▲リヤカメラはクルマやニーズに合わせて、車内設置だけでなく車外設置にも対応 【仕様】 ・本体サイズ：横257mm ...
ボルボ・カーズ本社は2024年3月14日、EX30がボルボEV史上最も少ないカーボンフットプリントを実現したと発表した。 EX30のライフサイクルアセスメント（LCA）によると、20万km走行あたりのカーボンフットプリントは23トンで、XC40 ICE（内燃エンジン搭載車両）よりも約60%少ないと明らかにした。 ボルボ EX30がCO2排出換算値でボルボのEV史上最も少ないと発表 カーボンフットプリント・レポートでは、自動車の排出量の主な要因となる材料と工程を特定。温室効果ガス（GHG）排出量に特化したこのレポートは、原材料の採掘・精製から車両廃棄までの自動車ライフサイクルを対象としている。 そしてこのアセスメントは、グローバルに販売されている車両の使用段階で、同じエネルギーミックスを使用した際の20万km走行に基づくものであり、シングルモーターにLFPバッテリー（51kWh）を搭載したEX30（日本未導入）がヨーロッパの平均的なエネルギーミックスを使用して、15年間、20万km走行した場合を想定している。 EX30の充電に風力ベースの電力を使用することで、世界やヨーロッパの電力ミックスと比較して、カーボンフットプリントをそれぞれ約42%、約22%と大幅に削減できる。同時にこれは、EVが気候変動に対するポテンシャルを最大限に発揮するために、世界的に再生可能エネルギー・インフラへの投資を加速させる必要があることを物語っている。 (以下引用) ボルボ・カーズの気候変動対з–責任者であるヨナス・オッテルハイム(以上引用) ボルボ・カーズは、2019年以降に発売したEVであるXC40 Recharge、C40 Recharge、そして今回のEX30の3車種について、カーボンフットプリントの包括的なLCAを完了した。これらのレポートを一般に公開することで、顧客が次のEVを選択する際に、十分な情報に基づいた意思決定を行なう一助となるとしている。 自動車は走行だけではなく、設計され、開発され、生産され、輸送される。その一連の過程において、温室効果ガス排出量を削減し、サステナビリティ目標の達成に向けては多くの手段がある。ボルボ・カーズは2030年までに完全なEVメーカーになるという目標、そして2040年までに温室効果ガス排出量をネットゼロにするという目標に向けて重要な更なる一歩を踏み出しているわけだ。 EX30に使用されているリサイクル素材の割合は、これまでのボルボ車の中で最も高く、アルミニウムの約4分の1、スチールの約5分の1がリサイクル素材だ。さらに、インテリア部品からエクステリアのバンパーに至るまで、車内の全プラスチックの約17%がリサイクル素材で作られている。 ボルボのサプライチェーンと製造における取り組みにより、LFPバッテリーを搭載したEX30の生産着手から出荷までのカーボンフットプリントは推定14.8トンで、EX30のカーボンフットプリント全体の60%強に相当する。この排出量には、材料や車両の生産時に発生する排出量は含まれるが、EX30の使用時と廃車の段階での排出量は含まれていない。 今後、バリューチェーン全体のサプライヤーと協力することで、EX30によるCO2の影響をさらに削減する予定だという。例えば、バッテリーサプライヤーは、2025年までにLFPバッテリーの製造による排出量を20%、3元バッテリーの場合は46%削減することに取り組んでいる。そのために、サプライヤーはセル製造時に使用する電力を再生可能エネルギーに置き換え、材料に含まれるリサイクル素材の割合を増やし、サプライチェーンの排出量を削減することを目指している。 ボルボ EX30 関連記事 ...
2024年3月12日、ボルボはEVの充電時間をバッテリーなどハードウェアのアップグレードではなく、ソフトウェア制御によって所要時間を最大30％短縮する次世代急速充電技術を採用すると発表した。この新しい制御技術は、ボルボが提携する英Breathe Battery Technologies社（Breathe社）によって開発され、充電時間の短縮とともにバッテリーの寿命も飛躍的に伸ばす。ボルボの次世代EVに順次採用する予定だ。（タイトル写真はボルボのEVプラットフォーム） アルゴリズム対応充電ソフトウェアによる新技術 パワーやトルクなどのパフォーマンスに加え、1回の満充電でどのくらいの距離を走れるか。そして充電に必要な時間がEVの性能指標となっている。より高い性能を得るためには、バッテリーサイズを拡大し高電圧オペレーションで効率を上げるのが自動車メーカーの常套手段だ。 今回、ボルボと英国ロンドンに本拠を置くBreathe（ブリーズ）社が発表した新技術は、バッテリーパックや駆動電圧に手を付けずに「アルゴリズム対応充電ソフトウェア」によって充電に要する時間を短縮、さらにバッテリーの寿命も大幅に伸ばすものだ。 ボルボ車が採用しているバッテリー管理プラットフォームにBreathe社が開発した充電ソフトウェアを組み合わせることで、エネルギー密度と航続距離はそのままに、充電速度は最大30％短縮できると見込んでいる。 バッテリーパックなどのハードウェアではなくソフトウェアの制御によって充電時間を最大30％短縮する。 バッテリーの“健康状態”に合わせて電流を管理・制御 EVには車種ごとに充電プログラムがインストールされているが、既存のEVプロトコルは予め設定された段階的な充電プログラムによって実行される。つまり、個々のバッテリーパックの“健康状態”に関わらず、段階的に電気を押し込む。やみくもに充電速度を上げればロスが発生するだけでなく、バッテリーパックの劣化が避けられない。 充電中にリチウムイオンが十分な速度で移動できなければ、分子の渋滞が発生して負極に固着してしまう「リチウムプレーティング」が発生して充電効率は低下し、結果的に寿命も短くなる。もちろん、そうした事態を招かないように各社工夫を凝らしているのだが、現状ではバッテリー容量を中心としたハードウェアに依存している。 EVには車種ごとに最適な充電プログラムが設定されているが、使用状況の異なるバッテリーパックの状態までは管理していない。このソフトウェアは個々のバッテリーの状態を把握して最適な充電管理を行う。 Breathe社が開発したソフトウェアは、個々のバッテリーの状態に応じて充電プロセスをリアルタイムで実行する。結果的に充電器から供給される電気は効率良く充電され、さらには性能劣化の最大の原因であるリチウムプレーティングを避けることが可能になる。つまり、バッテリーパックの寿命が大幅に伸びる。 これが何を意味するのかと言えば、充電時間を短縮するだけでなく、バッテリーパックの素材や設計を変更することなく、さらに長寿命化により材料の採掘を減らして環境負荷を抑制することにもつながる。 しかも、この技術はバッテリーパックの種類を選ばずに組み合わせることが可能なのだ。つまり、既存のバッテリーパックを搭載する車種でも（ソフトウェアを組み込む余地があれば）理論的には採用可能で、ユーザー／メーカーの負担するコストは最小限であり、地球環境への負荷が大幅に抑制される。 初搭載はEX90もしくはS90の後継車か ボルボは持続可能かつ安全な方法で、「Freedom to Move（移動する自由）」を提供することを掲げている。2030年までに完全なEVメーカーになるという目標と、2040年までにクライメートニュートラルな企業になるという目標の下、CO2排出量を継続的に削減することをコミットしている。 ボルボはこの新技術を近い将来に次世代EVを皮切りに順次搭載していくという。その頭出しは今年後半に量産が始まる3列シートのラージSUV「EX90」もしくは、2025年後半に発表が予想されるS90の後継となるラージセダンになると予想される。 ...
「Tesla Model 3」 国土交通省は3月13日、Tesla Motors Japanが販売するEVの一部で、車両接近通報装置が正しく動作しない不具合があるとして、同日、Tesla Motors Japanからリコールの届け出があったと公表した。 車両接近通報装置は、低速走行時に走行音があまりない電動車（EVやHEV、PHEVを含む）に取り付けが義務化されている装置で、歩行者にクルマの接近を知らせる通報音が車体から流れるようになっている。 今回のリコールは、過去に配信されたアップデートプログラムの設計が不適切だったことで、車両を初期化した際に、車両の前進・後退時に音が流れなくなるという。同省は「車両接近通報装置の基準を満たさない」としている。 これに対し、Tesla Motors Japanはアップデートの配信により対応する予定。ユーザーにはメールか電話で案内し、バージョンが「2023.44.30.14」かそれ以降のものであれば対策済みという。 対象車種は、2019年7月から21年11月までに製造された「Model 3」のうち、131台が該当。「Model S」は19年4月～8月までに製造されたうちの2台、「Model X」は19年6月～21年10月までに製造されたうちの3台、計3車種・136台におよぶ。 不具合は本国・米Teslaからの情報で発覚。現時点で、不具合件数や関連する事故については「なし」としている。
Armが2024年3月13日、自動運転車向けプロセッサ「Arm Automotive Enhanced(AE)」や、自動車メーカーとそのサプライヤーを対象とした新しい開発システム「Arm Compute Subsystem for Automotive」を発表しました。Armはこの取り組みによって「AI対応自動車の開発サイクルを最大2年短縮することが可能」と主張しています。 Arm Announces New Automotive Technologies to Accelerate Development of AI-enabled Vehicles by up ...
搬送が楽になる？ 自動運転レベル4のモビリティとは 2024年3月12日にeve autonomyは、同月18日に開催される秋田大学AI研究推進センター開所式にて、屋外無人搬送サービス「eve auto」のデモンストレーション走行を実施することを発表しました。 まるで傘を差しているような見た目が良い感じ！ まるで傘を差しているような見た目が良い感じ！ このデモ走行は、eve autonomyとNTT東日本、秋田大学が構築する産学共同のローカル5Gを活用した検証環境の提供開始に伴い実施されるものです。 【画像】ホンダも開発「屋根なし軽トラ」がスゴかった!? 画像を見る （19枚） 秋田大学でのローカル５G検証環境構築の目的について、eve autonomyは次のように説明しています。 「ローカル５Gは、企業や自治体で建物や敷地でスポット的に柔軟にネットワークを構築し、利用可能とする新たな仕組みであり、自動運転技術への活用、工場内のIT化、学校教育のＩＴ化などに活用でき、様々な地域の課題解決やイノベーションに大いに貢献するものと期待されています。 この度、NTT東日本秋田支店はローカル５Ｇを活用したユースケースの共創し、社会実装に向けた先端技術育成を目的に、秋田大学に検証環境を提供されます。 eve autonomyは2023年1月にNTT東日本のローカル5Gを使ったスマートファクトリーの開発検証環境『ローカル5Gスマートファクトリー＆ロジスティクスラボ』の開設にあたり、当社の屋外対応型無人搬送サービス『eve auto』が導入されていることから、一つの具体的なソリューション例として今回秋田大学での開所式でのデモンストレーションとなっております」 自動搬送サービスeve ...
![[みんなのケータイ]Xperiaの「HSパワーコントロール」とAndroid Autoを組み合わせた](https://cdn.jp.topcarnews.info/wp-content/uploads/2024/04/09202834/6bd48f36601b843fb72f365ad9e368201712680114-200x200.jpg)
